日商簿記3級｜第10回精算表と財務諸表

今日のゴール

1

精算表・財務諸表の作成方法を理解する

SECTION 01

精算表とは

精算表とは、決算で貸借対照表・損益計算書を作成するための前段階の表です。
決算整理後残高試算表から財務諸表への橋渡し役として、1枚の表で整理します。

精算表の構成

残高試算表（TB）

修正記入

損益計算書（PL）

貸借対照表（BS）

勘定科目	残高試算表		修正記入		損益計算書		貸借対照表
勘定科目	借方	貸方	借方	貸方	借方	貸方	借方	貸方
現金　③	100,000						100,000
売掛金　③	50,000						50,000
繰越商品　①③	30,000		25,000	30,000			25,000
備品　③	50,000						50,000
資本金　③		100,000						100,000
繰越利益剰余金　③		80,000						80,000
売上　②		300,000				300,000
仕入　①②	200,000		30,000	25,000	205,000
給料　②	50,000				50,000
合　計	480,000	480,000
減価償却費　①④②			10,000		10,000
備品減価償却累計額　①④③				10,000				10,000
当期純利益　⑤					35,000			35,000
合　計			65,000	65,000	300,000	300,000	225,000	225,000

記入の5つのルール

①

決算整理仕訳を修正記入欄に書く
第9回で学んだ決算整理仕訳をそのまま修正記入欄の借方・貸方に転記します。
②

費用・収益の科目 → 損益計算書欄へ
残高試算表の金額に修正記入を加減した後の金額を損益計算書欄に記入します。
③

資産・負債・純資産の科目 → 貸借対照表欄へ
同様に加減後の金額を貸借対照表欄に記入します。
④

決算整理仕訳で新しく登場した科目は合計線の下に追加
残高試算表にない科目（減価償却費・貸倒引当金繰入等）は下に追記し、同様にPLまたはBS欄へ分類します。
⑤

当期純損益は差額で計算し、両方の欄に記入
PL欄の差額が当期純損益です。利益なら PL借方・BS貸方に、損失なら逆に記入します。

SECTION 02

貸借対照表・損益計算書とは

損益計算書（PL） 当期（1年間）の収益・費用を報告する書類。
差額が当期純損益になる。
※毎年リセットされる

貸借対照表（BS） 期末時点の資産・負債・純資産を報告する書類。
左右の合計は必ず一致する。
※毎期積み上がっていく

損益計算書のポイント

「仕入」→ 売上原価、「売上」→ 売上高 と表記が変わる
収益 − 費用＝ 当期純利益（費用側に記入）
左右の合計は必ず一致する

貸借対照表のポイント

「繰越商品」→ 商品と表記が変わる
売掛金・備品は△控除し純額を記載する
繰越利益剰余金＝前期残高＋当期純利益

損　益　計　算　書

X年4月1日からX+1年3月31日まで（単位：円）

費　用	金　額	収　益	金　額
売上原価	195,000	売上高	430,000
給料	60,000
通信費	10,000
支払家賃	54,000
租税公課	10,000
貸倒引当金繰入	1,600
減価償却費	40,000
法人税等	25,000
当期純利益	34,400
合　計	430,000	合　計	430,000

貸　借　対　照　表

X+1年3月31日（単位：円）

資　産	金　額		負債・純資産	金　額
現金		100,000	買掛金	60,000
売掛金	80,000		未払家賃	6,000
貸倒引当金	△1,600	78,400	未払消費税	10,000
商品		35,000	未払法人税等	20,000
貯蔵品		2,000	資本金	200,000
備品	200,000		繰越利益剰余金	79,400
減価償却累計額	△40,000	160,000
合　計		375,400	合　計	375,400

SECTION 03

練習問題

次の残高試算表と決算整理事項にもとづいて、精算表・損益計算書・貸借対照表を完成させなさい。

決算整理事項

期末商品棚卸高：35,000円（売上原価は仕入勘定で計算）
備品を定額法で減価償却（耐用年数5年・残存価額ゼロ）
売掛金残高の2%を貸倒引当金に設定（既存残高ゼロ）
家賃の未払い：6,000円を計上する
未使用収入印紙2,000円を貯蔵品へ振り替える
仮受消費税と仮払消費税を相殺し、未払消費税を確定する
法人税等25,000円を計上する（仮払法人税等と相殺し差額を未払法人税等とする）

① 精算表（完成させなさい）

勘定科目	残高試算表		修正記入		損益計算書		貸借対照表
勘定科目	借方	貸方	借方	貸方	借方	貸方	借方	貸方
現金	100,000
売掛金	80,000
繰越商品	30,000
仮払消費税	20,000
仮払法人税等	5,000
備品	200,000
買掛金		60,000
仮受消費税		30,000
資本金		200,000
繰越利益剰余金		45,000
売上		430,000
仕入	200,000
給料	60,000
通信費	10,000
租税公課	12,000
支払家賃	48,000
合計
貸倒引当金繰入
貸倒引当金
減価償却費
備品減価償却累計額
未払家賃
貯蔵品
未払消費税
未払法人税等
法人税等
当期純損益
合計

② 損益計算書

X年4月1日からX+1年3月31日まで（単位：円）

費　用	金　額	収　益	金　額
売上原価		売上高
給料
通信費
支払家賃
租税公課
貸倒引当金繰入
減価償却費
法人税等
当期純（　）
合　計		合　計

③ 貸借対照表

X+1年3月31日（単位：円）

資　産	金　額	負債・純資産
現金		買掛金
売掛金		未払家賃
貸倒引当金	△	未払消費税
商品		未払法人税等
貯蔵品		資本金
備品		繰越利益剰余金
減価償却累計額	△
合　計		合　計

解　　答

① 精算表

勘定科目	残高試算表		修正記入		損益計算書		貸借対照表
勘定科目	借方	貸方	借方	貸方	借方	貸方	借方	貸方
現金	100,000						100,000
売掛金	80,000						80,000
繰越商品	30,000		35,000	30,000			35,000
仮払消費税	20,000			20,000
仮払法人税等	5,000			5,000
備品	200,000						200,000
買掛金		60,000						60,000
仮受消費税		30,000	30,000
資本金		200,000						200,000
繰越利益剰余金		45,000						45,000
売上		430,000				430,000
仕入	200,000		30,000	35,000	195,000
給料	60,000				60,000
通信費	10,000				10,000
租税公課	12,000			2,000	10,000
支払家賃	48,000		6,000		54,000
合計	765,000	765,000	次行参照
貸倒引当金繰入			1,600		1,600
貸倒引当金				1,600				1,600
減価償却費			40,000		40,000
備品減価償却累計額				40,000				40,000
未払家賃				6,000				6,000
貯蔵品			2,000				2,000
未払消費税				10,000				10,000
未払法人税等				20,000				20,000
法人税等			25,000		25,000
当期純利益					34,400			34,400
合計			169,600	169,600	430,000	430,000	417,000	417,000

② 財務諸表

損　益　計　算　書

X年4月1日からX+1年3月31日まで（単位：円）

費　用	金　額	収　益	金　額
売上原価	195,000	売上高	430,000
給料	60,000
通信費	10,000
支払家賃	54,000
租税公課	10,000
貸倒引当金繰入	1,600
減価償却費	40,000
法人税等	25,000
当期純利益	34,400
合計	430,000	合計	430,000

貸　借　対　照　表

X+1年3月31日（単位：円）

資　産	金　額		負債・純資産	金　額
現金		100,000	買掛金	60,000
売掛金	80,000		未払家賃	6,000
貸倒引当金	△1,600	78,400	未払消費税	10,000
商品		35,000	未払法人税等	20,000
貯蔵品		2,000	資本金	200,000
備品	200,000		繰越利益剰余金	79,400
減価償却累計額	△40,000	160,000
合計		375,400	合計	375,400

繰越利益剰余金：45,000＋34,400＝79,400

今日のまとめ

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精算表・財務諸表の作成方法を理解した

① 精算表の記載箇所（修正記入→PL/BS欄への分類→追加科目→当期純損益の差額記入）

② 損益計算書：収益 − 費用＝当期純損益（左右合計一致）

③ 売上債権・固定資産：控除額を△表示し差し引いた純額で記載する

④ 繰越利益剰余金＝前期残高＋当期純利益